AV事務所 アールプロモーション

アールプロモーション

10のお約束2.お給料還元率ナンバーワン

AV女優が稼げなければ、
AV事務所も儲からない

2.お給料還元率ナンバーワン

目次 - 2.お給料還元率ナンバーワン

AV女優とAV事務所の関係

AV女優が稼げるならば、AV事務所も儲かる。そしてAV事務所が儲かれば、AV女優も稼げる。
ストレートすぎる言い方かもしれませんが、これこそが重要なことだと、弊社AV事務所アールプロモーションは考えています。
AV女優のマネージメント(営業・管理)のみを行っている会社の場合、仕事(出演など)をした所属AV女優に対してAVメーカーが支払う金額(総支給額)が売上となります。所属AV女優がたくさん仕事をすれば、会社の売上は上がるのです。 逆に言えば、AV女優が仕事をしなければ、あるいは所属AV女優がいなければ、売上はゼロになってしまいます。
AV女優あってのAV事務所なのです。

だからこそ弊社AV事務所アールプロモーションは、まずは所属しているAV女優の還元率を最大限にした支払いをしたいと考えています。
そしてクライアントであるAVメーカーに対しても、それぞれの所属AV女優にあった仕事、それに伴う当然の額のギャラを設定することもAV事務所の大切な仕事であり、重要な役割です。
所属AV女優の安売りは絶対にいたしません。
そのAV女優の価値を見いだし、それぞれに見合うギャラを設定し、なおかつ高い還元率による金額を渡すことで、関係者全員が潤うという形こそが、会社にとっても、所属AV女優にとっても理想なのではないでしょうか。

ギャラの分配も包み隠さず透明化

AV事務所アールプロモーションはAV女優のギャラ完全率を最大限に補償致します。
お給料完全率ナンバーワンを目指します。
AV女優の実績、知名度、人気度によりその還元率を変動させる会社もあるようです。
例えば、細かい話ですが、地方から毎回上京して仕事をするAV女優の場合は交通費、宿泊費などの支払いはその都度事務所と相談して決めるそうです。
AV事務所アールプロモーションでは、モデルファーストの理念に基づいて、交通費、宿泊費は全額負担します。
そして還元率に関してもすべての所属AV女優に一律で支払うシステムになっています。
なぜ一律にしているのか。それは、公平性を保つためというのが一番の理由になるでしょう。
AV女優の実績、知名度、人気度といった評価の判断基準はそれぞれ変わってきます。
月一本のペースで仕事をするAV女優もいれば、月に二十本も仕事をするAV女優もいます。しかし、次の月にはそれが逆転していることも有りえます。
いかなる形で状況や環境が変わるかはわからないのがこの業界なのです。
そのため、AV事務所アールプロモーションは公平性を重視しているのです。

具体的に仕事が決まると、AVメーカー、AV事務所、AV女優の三者間で、きちんと契約を交わします。後々、食い違いなどが出ないようにするためです。その際に弊社は、契約書に記入されるAVメーカーから支払われる総支払額(総ギャラ額)を、包み隠さず全てを公表、開示します。そしてその金額をギャラとして設定します。全てにおいて透明性を約束しています。

関わる人が全て幸せになることが正解

昔から、中小企業の経営者の中には、会社に入ってきたお金は全て自分のお金と勘違いしてしまう人が実際に居る事は確かです。
きらびやかな宝石、時計、貴金属を身に着けて、赤いスポーツカーや黒塗りの大型セダンに乗っているような経営者はそんな可能性はあるのかもしれませんね(笑)。
分かりやすい映画やドラマのような世界が実際にもあるようです。みなさんお気をつけ下さい。あまり悪口を言うと怒られてしまいますのでこの辺りでやめておきましょう……。

AV事務所は、働き稼いでくれている所属AV女優にたくさん還元することが、会社の発展に繋がるのだと私たちは確信しております。
そこで残ったお金を未来の仕事に投資して会社を大きくし、社会貢献して、さらに売り上げを上げて、AV事務所(マネージマント)以外の事業を拡大して会社の安定をさせれば、社員や所属AV女優を安定的に長く雇用し続けられるのだと考えます。
目先のお金や、ひと時の快楽を優先することなく、身近にいる人の幸せを第一に考え、実際に行動して結果を出し、実行していく事をAV事務所アールプロモーションは皆様にお約束いたします。

自分だけ、AV事務所だけが儲かるような偏ったシステムではいずれ会社は滅びます。
会社の利益は社員、所属AV女優、そして、そこに携わる皆さんと共有するものです。 コミュニケーションを取り、お互いを理解し合い、信頼して、そこで働いて、頑張っている人たち全てに還元するものだと考えます。
そこに携わる全員が稼ぎ、儲かって、潤う事こそが幸せなのです。
今後もその精神に基づき、人材育成をより励めるようにしたいと私たちは考えます。